WEBサイト翻訳、どうすればうまくいく！？翻訳会社を賢く「使う」方法、教えます！

昨今は機械翻訳を組み込んで自動的にWEBサイトの翻訳ができるツールもありますが、機械翻訳の訳文をそのままWEBサイトに載せても大丈夫なのか、不安になりますよね。

WEBサイトは企業イメージに直結するため、イメージに合った翻訳で世の中に公開したいもの。となると、翻訳会社の出番です！

でも、いざ翻訳会社にお願いするとなっても、一体どうすればいいのでしょうか？

まず初めに、WEBサイト翻訳を始める前の準備・検討項目をご紹介します。

誰に向けてWEBサイトを多言語化するのか、読み手の設定は重要です。一般消費者、投資家、技術者、または自社の従業員など、これによりどのような翻訳にすればいいかを推測できます。

何はともあれ、何語に翻訳するのか、翻訳の対象言語を決めましょう。

WEBサイトを多言語化する目的に見合う言語を選んでいきます。英語だけでいいのか、中国語の場合は簡体字と繁体字のどちらにするか、スペイン語の場合はスペイン向きとするか中南米向きとするか、など、仕向け地を考慮する必要もあります。

対象言語が決まったら、WEBサイトのどこのページを翻訳するのかを決めていきましょう。加えて、コーポレートサイトを多言語化する場合は、

• 国内向けの情報（例：採用ページ、国内のみで展開される製品・サービスのページなど）の翻訳も必要か？
• 翻訳対象にプレスリリースページを含む場合、過去のリリースはどれくらいの期間をさかのぼって翻訳するのか？
• 図版や画像の中のテキスト、リンクされているPDFなどの資料も翻訳が必要か？

など、多言語化を検討しているWEBサイトのページ構成に応じて検討する必要があります。WEBサイトの作りが複雑な場合はページやリンクを見落とすこともあるため、ページ情報の洗い出し作業から翻訳会社に依頼してみるのもいいでしょう。翻訳対象リストの作成も翻訳会社に依頼可能です。

自社の製品・サービス名で既に決まった訳語がある場合や、会社独自で使っている固有の用語がある場合は、事前に翻訳会社にその用語を伝えておくことで用語の統一ができ、読者に伝わりやすい翻訳文を作ることができます。

用語集の作成・管理は翻訳会社に依頼可能です。用語集作成や運用方法に迷ったら、一度相談してみるといいでしょう。

「えー、こんなに多くのことを考えないといけないの？」と思ってしまいますよね。
そのようなときは迷わず翻訳会社に「WEBサイトの多言語化を考えているのですが、どこから手を付けたらいいですか？」と相談してみましょう。

きっといいやり方を提案してくれますよ。

読者の設定、翻訳する言語、対象範囲が決まれば、次は翻訳会社への依頼です。

WEBサイトはプログラム言語やCMS（※）の中にテキストや画像が埋め込まれているので、どうやって原稿を用意したらいいの？ と疑問に思いますよね。

実はWEBサイト翻訳にはWEBサイトならではの原稿の作り方があります。ここでは2つの方法をご紹介します。

※「コンテンツ・マネジメント・システム」の略称。WEBの専門知識がなくても簡単にWEBサイトの作成・更新・運営ができるツール。

まずはWEBサイトの中から翻訳の対象テキストを抜き出してドキュメント化する方法をご紹介します。やり方は2通りあり、それぞれにメリットがあります。

1．翻訳の対象範囲をDoc形式（docxファイル）にする 。

【メリット】

• WEBサイトのイメージのままで翻訳ができる 。
• 訳文が原文のどこに入るのか、見た目で判断できる。

2．翻訳の対象範囲から文章だけを抜き出して、「対訳リスト」にする。

【メリット】

• 原文と訳文の対比により一文一文の詳細が分かるため、文章ごとの確認がしやすい。
• 原文と訳文が対になっているため、CMSに入力するときのコピー&ペーストが簡単。 

「ドキュメント化するやり方も悪くはないけれど、その分、手間がかかるよね・・・」と思った方に朗報です！

実は、WEBサイトのプログラムファイル自体をご提供頂き、それを翻訳の原稿として使ってしまう方法もあります。 この場合、タグ部分やコードはそのままの状態で（※）、htmlやphp、xml、 md、jasonなどのプログラムファイルに翻訳を上書きしていきます。ファイル名やリンクも翻訳会社側で修正が可能です。この方法で翻訳し、翻訳後のファイルをそのままCMSにインポートできれば、翻訳後のサイト構築作業が大幅に軽減されます。

※ 専用の翻訳ツールを利用するため、タグを壊すことなく翻訳可能です。ただし、各種設定、ファイル名、リンクなどは別途修正する必要があります。

この方法は、利用しているCMSや開発環境にも左右されるため、まずは翻訳会社に自社WEBサイトの開発環境や運用状況を伝え、どのような作業工程になるかを提案してもらいましょう。